1. 2018/05/05(土) 09:21:40
■「安静に」診断それでも出社
「どうしよう」。埼玉県の女性会社員（２６）は２０１５年１１月、駆け込んだ職場のトイレで、下着が真っ赤に染まっているのを見て青ざめた。妊娠４か月のこと。病院へ行くと、医師に「このままでは流産する」と安静を命じられた。
女性はそのまま１か月間、休職した。その後復職したが、また出血した。再び切迫流産と診断され、出産まで約４か月、着替えや入浴を控え、寝たきりの生活を強いられた。
女性は技術系の正社員。納期に追われる仕事で、残業が当たり前の職場。上司は、「大丈夫？」「無理はしないで」と気遣ってくれたが、仕事の量は妊娠前とほとんど変わらなかった。
出典：image.otekomachi.yomiuri.co.jp
働く女性が増える中、妊娠期の体調不良は、女性の目立つ職場で問題視され始めている。
日本教職員組合が2017年に実施した実態調査によると、15年以降に妊娠・出産した50歳未満の教職員1890人のうち、53．1％が切迫早産など「妊娠中のトラブルがあった」と回答した。日本医療労働組合連合会が17年に、14年以降に妊娠した看護師約5000人に行った調査でも、経過が順調だったのは、4人に1人だった。
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女性活躍を進めるには、妊娠期の働き方改革も欠かせない。残業などは体調不良の一因と考えられているが、当事者の悩みは理解されづらい。２回にわたって「妊娠期の働き方」を考える。まずは、切実な声に耳を傾けた。