1. 2025/04/30(水) 00:48:08
またリクルートの調査(*2)では2023年の首都圏の新築分譲マンション契約者に占める「世帯主と配偶者のペアローン」の割合は33.9%でした。
これは調査を始めた18年以降で最も多い結果に。特に首都圏においてペアローンは今や珍しいものではなくなっている現状があります。
こうした実態があるにもかかわらず、夫だけに家の説明をしたり、妻だけが家事労働をする前提の家作りを勧められたりしては、女性たちが憤りを感じるのも当然のことでしょう。
またハウスメーカーや不動産会社が勝手に「家事は女性がやるもの」と想定した家作りをすることで、男性側を困らせることにもなるようです。
ネット上の、とある男性アカウントは「キッチンの間取りや台の高さを妻に合わせられ、今は腰をかがめながら料理や掃除をするハメになって後悔している」と体験談を綴っていました。
しかし、そもそも、誰が家の購入に際してお金を多く出そうが、家事をメインに担おうが、売る側に関係ない話であるともいえるのではないでしょうか。
夫婦2人で家作りの話を聞きに来ている時点で、どちらか一方だけに名刺を渡したり説明したりするのがありえない、失礼な対応だと断罪してもおかしくはないはずです。
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共働きが一般的となり、家を買うときには「ペアローン」を組む夫婦も珍しくなくなってきました。しかしいまだに「家を買う=男」という先入観は根強いようで……。