日本のドラマがこの10年で急速につまらなくなった、本当の理由 こうして「良質な作品」は消えた

[1. 匿名]

キー局のドラマ制作に携わるあるテレビプロデューサーは、日本のテレビドラマの現状について自嘲気味にこう言う。

「今、テレビドラマなんて観るのは馬鹿だけ。話が面白いかどうかとか、どうでもいいんだ。自分の好きなタレントが出ていたら、キャーと言って喜ぶ人、そういう人だけが観ている」

そしてこう続ける。

「日本のドラマというのは、世界の現在の潮流の中できわめて特殊な存在になっている。例えば1話あたり製作費が3000万円かかるとして、それで10話作ると3億円になる。普通ならば、3億円で面白いものを作って、それをいろんな形で売って10億円の売上げにしようと考える。実際にアメリカ、あるいはアジアでも韓国のテレビドラマはそう考えて世界中に進出している。
（略）
一方、一部を除いて日本のテレビドラマは日本国内での視聴率獲得、ひいてはスポンサーからの資金獲得しか念頭になく、二次利用といっても再放送、あるいはDVD販売しか考えていない。そのため、内向きになりがちであるという。

「まず広告代理店がスポンサー企業から金を集めてくる。そこから広告代理店とテレビ局の取り分を抜いた残りが製作費となる。芸能プロダクションの仕事は、その制作費をいかに『むしり取る』か、ということになっている」

「むしり取る」とはつまり、自社所属の俳優を1人でも多く起用させることである。

日本のドラマがこの10年で急速につまらなくなった、本当の理由（田崎 健太） | 現代ビジネス | 講談社（1/4）

今年もまもなく、各局のテレビドラマが秋の改編期を迎える。しかし近年、「見たいドラマがない」と嘆いている人も多いのではないだろうか。 芸能界・テレビ界の構造と内幕を、当事者への取材で明らかにする田崎健太氏のレポート。今回は、これまで誰も踏み込まなかったドラマ制作の「現場」から、その凋落の理由を解き明かす。

「一番の問題は、キャスティングの主導権がテレビ局でなく、大手のプロダクションにあること。芝居が出来るか、出来ないかなんかどうでもいい。このタレントでこういうストーリーで行きたい。いわゆるプロダクションによる『行政』で決まっていく。BSのドラマが顕著なんだけれど、一部の大手プロダクションの息の掛かった俳優ばかりキャスティングされている」

プロダクション主導でキャスティングが決まっていくことは、関係者の間では「行政」あるいは「事務所行政」と呼ばれている。